長崎県内の教職員らを対象にした県教育センターフォーラムが17日、大村市の同センターであり、小中学校の児童生徒に1人1台のパソコン端末などを整備する国の「GIGAスクール構想」についてパネル討議し、現状や課題を考えた。
「GIGAスクール時代の学校と授業づくり」がテーマ。県内小中学校教諭をはじめ、長崎大情報データ科学部の瀬戸崎典夫准教授、長崎新聞社の中村亮介記者ら計6人が登壇した。
各校の教諭らが、授業でのタブレット端末活用など県内先進事例を発表。個別の端末導入で「子どもがそれぞれ自分に合った使い方ができる」「リアルタイムで意見が共有でき、思考が深まっているように感じる」との声の一方、「個別、共同での学びを授業時間内でどう実践していくか、教師には従来の教える技術に加えて授業をコーディネートする力も求められる」との意見もあった。
ルール作りや情報モラルの教育に関して中村記者は「学校だけに頼らず、家庭で保護者らが担っていくことも必要」と指摘。瀬戸崎准教授は「（端末導入で）子どもたちの学びのプロセスも可視化できるため、そこをうまく価値づけしていくことが必要。教師もわくわくしながら活用していってほしい」と求めた。
